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  • 一問一答集(H26法改正対応)
  • 口述本試験 過去問 回答集(模範解答集付き)2015年(H27)版
  • H25年度 要点整理集【音声版】
  • 著作権法過去問解答集〔H14~H24年度〕
  • 知的財産管理技能検定 テキスト&問題集
  • 論文試験用答案用紙(50枚)
  • 研修・実務セミナー

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    短答

    H28年度短答本試験問題解説

    法学書院より発行の『弁理士受験新報vol.116』にて、平成28年度の短答問題の解説および分析をしています。
    また、弁理士受験新報においては、下記の記事を掲載しております
    vol.117「合否を分けた平成28年短答問題の要点整理-合格基準突破のために-」
    H28短答復習ゼミはこちらの記事をより詳しく講義したものです)
    vol.118「著作権法・不正競争防止法の判例問題とその解き方」

    本年度は、平成28年度の短答の結果を踏まえて下記のラインナップと致しました。

    四法対策
    2017ハイブリッドゼミ(全14回):論文と共通する部分を重点的に学習するゼミです
    著不対策
    17短答著作・不競法ゼミ(著10回・不5回):本ゼミの受講のみで足切りラインは確実に突破できる内容となっています

    論文必須

    2017ハイブリッドゼミ(全14回)
    2017論文必須ゼミ(第1・2期21回、第3期9回)
    2017年合格を目指す論文必須科目のゼミを、1期(16年10月~16年12月)、2期(17年1月~17年3月)、 3期(17年4月~17年6月)に分けて開催します。本ゼミは、通学クラスと通信クラスとを設けます。本ゼミは、昨年に引き続き山内講師が担当します。
    【ゼミの目標】
    本ゼミでは、どのような出題がされても、それに対応可能なようにリーガルマインド(法的思考)を伸ばすことを最大目標としています。第1期~第3期では、おおむね、各々、以下のような個別目標を立てています。
    第1期では、
    ①法律論文の書き方を学び、
    ②答案構成能力の向上を図ること、
    を目標とします。
    第2期では、
    ①法律論文の書き方を高めるともに、
    ②趣旨問題の攻略、及び、項目落ち回避などの実践対応スキルの向上を目標とします。
    第3期では、
    ①第1期及び第2期の総復習を行うとともに、
    ②出題可能性が高い問題に触れ、
    万全の態勢で試験を迎えられることを目標とします。
    2017論文必須添削講座: 論文必須ゼミ第1期・第2期と並行して、ご自宅等で毎回1通の答案を作成していただき、提出された答案を添削するという講座を開催します。
    【本講座の狙い】
    アウトプットのドリルをすることにあります。小学生の頃などを思い出してください。計算ドリル・漢字ドリルなど、毎日のように宿題が出たかと思います。それと同じで合格までには、ある程度のドリルが必要です。
    【本講座の目的】
    ・ドリルによる反復トレーニングで回答スピードの向上を目指す
    特に、本試験の特許法では、ある程度、時間との戦いとなるという面がありますので、回答スピードを向上させることは、必須事項と言えるでしょう。回答スピードの向上は、ドリル効果によって高めることができます。
    ・ゼミでの講義内容の確認・定着を図る
    折角、ゼミに参加され吸収した知識も、正しく理解できているか、漏れがなかったかといったことを確認しなければ、その学習効果は限定的です。ドリル効果によって、講義内容の記憶定着も図れるでしょう。
    ・法律論文のスキルを身につける
    良く言われます。こんなに真っ赤に添削された答案が返却されたことはなかったと。本講座における採点では、改めた方が良い箇所は、答案用紙が真っ赤になるくらいのコメントを入れています。弱点が客観的に浮き彫りになることでしょう。毎回、復習をしっかりとこなしていけば、この講座が終了するころには、それまでとは全く別物のような答案が書けるようになっていることでしょう。

    論文選択

    17選択・民法対策ゼミ(全20回)
    本年度の出題内容を踏まえ、通常の演繹法的な学習ではなく、過去問をケーススタディとして使いながら、「問題」→「題意の分析」→「題意把握に必要な知識」と解説を進め、関連して改正法や周辺知識のインプットを埋めて行くという帰納法的なスタイルでの対策ゼミを行います。

    口述

    16口述個別レッスン

    勉強会・研修会

    著作権勉強会
    平成26年度より、日本弁理士会の継続研修の認定外部機関となりました(認定番号13-066)。弁理士の方は、所定の申請をすると外部機関研修として単位が認められるようになります。